投資信託の手数料を理解しよう

投資信託を選択する際、手数料が非常に大切となってきます。投資信託による長期投資をする場合、手数料次第で運用成績が大きく変わってくる可能性がありますので、どのような手数料があるのかをしっかりと理解しましょう。

投資信託の手数料

購入時手数料は投資信託を購入する際にかかる手数料

「購入時手数料」は、投資信託を購入する際に銀行や証券会社などの販売会社に支払う手数料です。販売手数料ともいいます。

この購入時手数料ですが、銀行や証券会社の窓口で投資信託を買う場合3%前後を徴収されます。私は、この購入時手数料がかかる投資信託は選んではいけないと思っています。

銀行や証券会社は、建前上パンフレットなどの宣伝費用や商品の説明費用などといってますが、それにしては高すぎます。一般的な例として購入時手数料が3%の場合、100万円分の投資信託を買うと3万円もの手数料を差し引かれます。ということは、いきなり元本が97万円に目減りした状態から運用が始まるわけです。これでは投資効率を大幅に悪化させることになります。

最近はネット証券等を中心に購入時手数料がゼロのノーロード投資信託がたくさん出てきています。ノーロードだからといって投資信託の運用成績が悪いということはありません。むしろノーロードの投資信託の方が、運用方法などをみても長期投資に適した良いものがたくさんあります。

信託報酬は保有中継続的にかかる手数料

「信託報酬」は、毎日継続的に投資信託会社、販売会社、信託銀行に支払われる手数料です。

信託報酬は販売会社、投資信託会社、信託銀行各社への運用報酬です。投資家から集めた運用資産から毎日差し引かれます。この信託報酬は投資信託によって大きく異なり、年率0.3%程度のものもあれば年率3%のものもあります。信託報酬は運用成績に大きく影響を及ぼすので、なるべく安いものを選ぶ必要があります。

信託報酬が高い投資信託のほうが成績の良い運用をしてくれるのでは? と思われるかたもいるかもしれませんがそんなことはありません。運用成績と信託報酬額にはなんの関係性もありません。

信託報酬が高い投資信託は単に銀行や証券会社などの販売会社の取り分が多いという理由があります。銀行や証券会社は、投資信託会社が設定した投資信託を顧客に売ってあげる代わりに代行手数料として多めの信託報酬を受け取っているのです。このことから、銀行や証券会社が窓口で勧める投資信託は、購入時手数料、信託報酬が高めのダメな投資信託が多くなってしまいます。よって、銀行や証券会社の窓口で投資信託を買うのはやめましょう。

信託財産留保額は解約時にかかるが手数料とはいえない

「信託財産留保額」は、投資信託の解約時にかかり、投資信託運用会社が解約者の現金を用意するためにかかるコストの一部となります。この手数料がゼロの投資信託も多いです。

信託財産留保額は解約時の自分の資産から差し引かれますが、信託財産留保額が高いから悪い投資信託であり、ゼロだから良い投資信託であるということはありません。

投資信託に解約者がでると投資信託運用会社は解約者に支払うための現金を用意しなければいけません。この時に、株式や債券を現金化するためにコストがかかります。このコストの一部を信託財産留保額として負担するのです。自分が解約する時に発生する手数料を負担するのはいわれてみれば当たり前です。逆に、信託財産留保額がゼロの投資信託は、他の誰かが投資信託を解約したときの手数料を、その投資信託に残っている人たちが負担しなければいけないということになるのです。

手数料は投資信託を選択する際の大きなポイントになります。自分の買おうとしている投資信託の各手数料はどれだけなのかは必ずチェックしましょう。



サブコンテンツ

このページの先頭へ