個別銘柄の株式投資ってどうなの?

個別銘柄への投資も決して悪いわけではない

一般的に投資といえば、投資信託ではなく個別銘柄の株式投資を想像される方のほうが多いのではないでしょうか。

当サイトでは投資信託による長期分散投資をおすすめしています。しかし、だからといって個別株投資を完全に否定するわけではありません。個別株には個別株のいい所も当然あります。

応援したい分野、企業がある方、将来の日本の発展のためにあくまで優良な日本企業をだけを応援したい方など、自分の強い思いを乗せて大切な資金を投資したい方もいるでしょう。

ここでは個別銘柄を投資信託と比較しながら、お互いの良いところ、悪いところを検証してみましょう。

個別銘柄のメリット

信託報酬のような継続的なコストがかからない

個別銘柄には投資信託の信託報酬のような継続的にかかるコストがありません。

当然、購入時や売却時には多少のコストはかかりますが、継続的なコストがかからないというのは大きいです。

値動きが大きい銘柄では大きな利益を狙える

個別銘柄の中には、上場して間もない新興株など値動きが非常に荒い銘柄が数多くあります。特に近年、インターネットやスマートフォン関係など新しい分野で大きく業績を伸ばす企業は数多く出てきました。

その中株価が5倍、10倍になることも珍しくはなく、その波に乗ることが出来れば大きな利益を得ることができる可能性があります。

投資信託は多くの銘柄を分散して購入しているため、よほどのことがない限り短期間で基準価格が5倍、10倍になることはありません。

取引が成立すれば買付と同時に約定する

個別の銘柄の場合、市場が空いている時間で取引が成立さえすれば買付と同時に約定させることができます。

投資信託の場合、買付から約定までにタイムラグがあります。銘柄が多く、基準価格算出が難しいため基準価格の増減は1日1回が基本です。

価格以外での恩恵を受ける場合がある

価格の上昇や配当による収入の他に、株主優待や株主総会への参加権利など、直接の金銭的利益以外の恩恵を受ける銘柄もあります。

近年株主優待が流行っており、株主優待の特集記事や株主優待で生活するブログなども出てきています。しかし、株主優待目的で株式を購入する方も多いため、業績以上に株価が割高になっている可能性があるということ理解しないといけません。

個別銘柄のデメリット

世界中への分散投資ができない

個別株を買う場合、その企業のことを知る必要があります。日本企業はともかくとして、世界中の企業に関する情報はとても少なく、日本以外の個別株へ投資する環境が整っているとはいえません。そのため、個別株を買う場合どうしても日本株が中心となってしまい、当サイトでおすすめしている世界分散投資が困難といえます。

配当金に課税されると複利の力が弱まる

通常株式を保有していると年に1度配当金がでます。この配当金は20%課税された後に銀行口座等へ振り込まれます。仮に毎年この配当金を再投資したとしても、毎年税引き後の資金を再投資することとなり運用効率が低下します。(NISAで株式数比例配分方式を選択すれば配当金も非課税)

一方分配金を出さない投資信託の場合は、各銘柄の配当金などを分配することなく再投資に回すので長い目で見ると複利の効果が効いてきます。

最低投資金額が比較的大きい

現在多くの企業の個別株は100株や1000株を1口として取引する場合が多いです。そのため、1つの銘柄を買うにしても最低10万円ほどの資金が必要となります。

投資初心者の方、あまり投資する資金がない方などが10万や20万をいきなり投資するのは抵抗があるでしょう。

投資信託の場合、証券口座によっては最低500円からの投資が可能です。投資資金があまり捻出できない方には投資信託のほうがスタートのハードルが低いともいえます。

投資信託と個別銘柄どちらが良いのか

投資信託と個別銘柄のどちらに投資すれば良いか。こればかりは人によって評価が別れるのかとは思いますが、当サイトのモットウである長期投資の視点からみるとやはり投資信託に軍配があがるのではないでしょうか。

例えば個別銘柄を1〜3銘柄しか持っていなかった場合、仮にやはりその中の1社が倒産すれば大きな損害がでることになります。一方、投資信託の場合は何百社の銘柄に分散投資をしているため、その中の1社が倒産してもさほどの被害にはならないのです。

世界各国への分散効果も重要です。個別銘柄で日本株に集中して保有していた場合はカントリーリスクを持つことになります。国といえどの絶対安心とはいえません。様々な国の株式、債券に分散して投資することによってカントリーリスクを軽減するのです。

投資期間が長ければ長いほど上記のようなリスクは考えなければなりません。

確かに投資信託は短期間で大きな利益を出すことは困難であり、個別銘柄ならそれは可能です。またどうしても応援したい企業がある場合もあるでしょう。

当記事をご覧になってなお個別銘柄を買っていく決断をされた方は、ご自身のポートフォリオをしっかり考え、過度なリスクを負うことなく投資をしていきましょう。



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